企業にトラブルやスキャンダルがあっても、いつでも株価の基本は企業の業績を反映するものです

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選挙、政策の影響もそうですが、企業も人と同じように、社会のさまざまの事件の影響を受けます。それは企業の外から来るトラブルの場合もあります。企業内のスキャンダルの場合もあります。それらは多くの場合、株価を下げますが、企業の業績に影響がないとわかると、株価は元に戻ります。ここでも株価は企業の業績を反映するという原則が生きているのです。

企業外からくるトラブルが株価に与える影響

これは何と言っても、業界の会社の不祥事です。または業界全体の不祥事の場合もあります。例えば、電機業界である会社が不祥事を起こしたとします。例えば、世界的なH 会社の社員がスパイ行為を働いて、アメリカでFBIにつかまった。そんな場合、H会社の株価は事件の影響で下がりますが、スパイ行為とは何の関係もない同業他社のM電気の株価もつられて下がります。いわゆる株価の連れ安です。

これなどは、M会社の株主にとっては大変迷惑な話です。しかし、迷惑がってばかりいては、損をするだけで儲けることはできません。投資家は、どのような事情であれ、投資で儲けるのが最大の目的です。そこで、M電気の株を一旦売却した後、M電気の株価がどこまで下がるのか注意します。そのとき、注意するのはM電気の業績です。

株価は下がるのに、業績は下がらない。この現実に気がついたのなら、株価は元の水準まで戻すだろうと容易に予測がつきます。そこで、M電気の株価が下げ止まったとき、迷わず買いに入ります。このようなとき、株価が元の水準に戻すのは明らかです。つまり、投資家としては当たり前に利益を得ることができます。

企業内のスキャンダルが株価に与える影響

株価が企業内のスキャンダルで下がる例もあります。有名なところでは三越の事件、これは映画にもなりました。また日立電気、明治製菓など一流といわれる世界的な企業でもスキャンダルが発生しました。最近では大塚家具が経営陣の経営権争いに見舞われました。

このような企業スキャンダルが出ると、一般の投資家は株価が下がると見て、売りに出ます。しかし、ベテランやプロ投資家の多くは、こんな場合でも、じっくりと株価の動きを観察します。そして企業スキャンダルが出尽くした時点で、業績にそれほどたいした影響がないとわかれば、一般投資家とは逆に買いに出ます。つまり、彼らは株価は企業の業績を反映するという原則に従って買いに出るのです。

このような場合、大抵、底値で買えます。つまり、プロは儲け、アマチャは損をするという一例です。

どのような場合でも、株価は企業の業績を反映する。これが基本

この原則をしっかりと守れば、株で損をすることは避けることができます。そして利益を得られます。しかし、株価が急に下がるとほとんどの投資家は動転します。そしてわれもわれもと売りに出ます。そんなとき、周囲の動きに惑わされずに、業績に着目します。業績は下がる傾向を示しているのか。示していないのなら、あわてて売る必要はないのです。また、売ってもいつでも買い戻すように、注意を怠らないことです。株価は必ず企業の業績を反映しますから、必ず、安値で反発して上がる気配を見せるときがあります。そこで買うのです。

この記事を書いた人

r.nakanisi
r.nakanisi

現在、私自身はブログ「株と仲間」を運営中、著作は4冊、塾、家庭教師活用法(大阪教育センター)、株 確実に5割儲かる私の投資法、株、チャートで100万円が6年で1億円、株、儲かる投資法、危ない投資法,ムダな投資法(以上、エール出版)、株式投資のはなし、季節銘柄で儲けよう、その他、電子書籍多数(アマゾンキンドル)など。


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