投資法「定率法」を進化させた「変率法」とは

変率法は以前にご紹介した定率法をさらに一歩進めた投資方法です。例えば、定率法は元金保証の資産運用と元金保証なしの資産運用との比を一定にしました。しかし、変率法では、その比を常に変えるのです。

変率法とは

一般に変率法で使われる基準は平均株価です。平均株価が平均株価の移動平均線上にあれば、その比を50%と決めます。そして、平均株価が徐々に上がり、移動平均線の上にかけ離れて天井付近になると30%ぐらいにします。つまり、株に向ける資産の比を30%ぐらいにするのです。逆に、平均株価が移動平均線の下、それも波の底辺りになると90%ぐらいにします。つまり、株にむける資産の割合を90%にするのです。

変率法における率の決め方

平均株価も移動平均線の上を行ったり、下を行ったりします。つまり、波を描きます。その波を使います。ところで、移動平均線より上にかけ離れた場合、最高、総資産の30%を株に向けるのに、移動平均線より下にかけ離れた場合、90%も株に向ける。なぜかと、疑問をもたれた人も多いと思います。確かに移動平均線上を50%とすれば、上へは20%の差です。下へは40%もの差です。一見すると、バランスが悪く感じます。

しかし、この違いは平均株価も移動平均線を中心に波を描きながら、上昇を続けることを基準にしているからです。つまり、平均株価が移動平均線を中心に波を描きながら、横に動くだけなら、上にかけはなれた場合が30%とすれば、下にかけ離れた場合は70%とするほうが理論的です。バランスも取れます。

しかし、世の中は進歩します。平均株価も上がり続けるのです。それを前提にして、上にはなれた場合を30%として、下に離れた場合を90%とするのです。

移動平均線からの乖離(かいり)度

移動平均線からどれぐらい離れているかを示すのに、移動平均線乖離度という指標があります。これはインターネットでチャートを見ると出てきます。個々の銘柄の株価の移動平均線からの乖離度も載っています。株価が割安か、割高かを判断するのに大変便利な指標です。

変率法における率の決め方、その2

さてチャートで変率法の上限、下限がどれぐらいか判断したら、その上限を30%、下限を90%に決定します。それから、判断して、平均株価が移動平均線より上に離れていったら、株にまわす資産の割合を45%、40%、35%と減らしていくのです。逆に平均株価が移動平均線より下に離れていったら、60%、70%、80%と株の割合を増やしていきます。

最後に

これが変率法です。この変率法は定率法より、さらに投資効率がよいです。この変率法はキーストン・プランまたはセブン・ステップ・プランとよばれ、別の名前で紹介されている場合があります。また、さらに精密な計算方法を紹介している場合もあります。変率法は少し計算が面倒ですが、その分、使えば、損をすることはまずありません。しかし、初心者や、副業的に株式投資をする人は定率法までで十分でしょう。

この記事を書いた人

r.nakanisi
r.nakanisi
現在、私自身はブログ「株と仲間」を運営中、著作は4冊、塾、家庭教師活用法(大阪教育センター)、株 確実に5割儲かる私の投資法、株、チャートで100万円が6年で1億円、株、儲かる投資法、危ない投資法,ムダな投資法(以上、エール出版)、株式投資のはなし、季節銘柄で儲けよう、その他、電子書籍多数(アマゾンキンドル)など。
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